
「どうしても住宅ローンを通したい」とお悩みの方は、ご自身の状況に合った最適な対策を、まだ十分に試せていない可能性があります。
そこで今回は、住宅ローンの審査が通る確率を高めるための方法をご紹介します。
ケースごとに分かりやすく解説していますので、ご自身の状況に合う対策を見つけてみましょう。
| このコラムのポイント |
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| ● 住宅ローンが通らない原因を把握し、内容に合った対策を取り入れることで、審査を通過できるケースも少なくありません。
● 審査の条件を良くするには、金融機関や借入方法の変更、借入額や資金計画の見直しなど様々な方法があります。 ● 住宅ローンもしっかりとサポートしてくれる信頼できる住宅会社に相談し、最適な方法を提案してもらうことがポイントです。 |
「住宅ローンの審査でお悩みの方」は、ぜひ最後までご覧ください。
Contents
「住宅ローンをどうしても通したい方」が審査通過の確率を高める方法

住宅ローンが通らないときは、原因に応じた方法を取り入れることで審査の承認が下りるケースもあります。
ケース別に方法をご紹介しますので、ぜひ参考になさってください。
ケース① 事前審査で希望の借入額に届かない
住宅ローンの事前審査をしたところ、希望の借入額に届かなかったケースです。
借入額を下げれば審査自体は通りますが、希望の間取りや家の広さを実現できないこともあります。
| 方法① 他の金融機関で審査してみる |
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| 金融機関ごとに審査基準が異なるため、A銀行で否決になった借入額でも、B銀行では承認になるケースもあります。
審査金利の低い金融機関で審査すると返済負担が軽くなるため、その分だけ借入可能額が増える場合も多いです。 事前審査は複数の金融機関で実施しても問題ないので、ご自身にとって好条件な住宅ローンを探してみましょう。 |
| 方法② 収入合算で審査する |
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| ご夫婦一方の収入だけでは、希望する借入額に届かなかった場合、2人の年収を合算する審査方法もあります。
ご夫婦の収入を合算して審査する場合は、「連帯保証」と「連帯債務」のいずれかの方法を選択可能です。 ・連帯保証:主債務者+連帯保証人として扱われる 連帯保証は比較的手続きがシンプルですが、主債務者しか団体信用生命保険に加入できません。 一方で連帯債務はご夫婦ともに主債務者になるため、2人とも保険に加入できますが、返済に対する責任も平等に生じます。 |
| 方法③ 建物や土地の予算を見直す |
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| 審査が通る借入額に合わせて、土地や建物の予算を見直す方法もあります。
コストカットに対して真剣に向き合ってくれる住宅会社に相談しましょう。 また、自己資金に余裕がある場合、借入額はそのままで頭金を増やすのも選択肢のひとつです。 |
ケース② 転職して間もない
転職して間もない場合は、住宅ローンの審査が通らないことがあります。
具体的には、1年未満の場合は審査が厳しくなるケースが多いです。
| 方法① 勤続年数が短くても審査できる金融機関を探す |
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| 金融機関の中には勤続年数を重視せず、入社時からの給与明細で年収を想定して審査するケースもあります。
住宅ローンのサポートもしてくれる住宅会社に相談し、おすすめの金融機関や審査のタイミングを提案してもらいましょう。 |
| 方法② 審査条件を満たすまで時間を置く |
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| 勤続3カ月未満の場合、ほとんどの金融機関で審査が通りにくくなります。
その場合は少し時間を置き、土地探しや建物のイメージを膨らませておくなど、準備期間を設けることがおすすめです。 より好条件での審査を希望する場合は、勤続年数が1年を超えることが条件となります。 しかし、待てば必ず有利になるとは限らないため、半年などを目安に再審査して判断するのも選択肢のひとつです。 |
| 方法③ 主債務者を再検討する |
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| 家づくりのタイムリミットが迫っていて待てない場合は、勤続年数が長いもう一方のご夫婦が審査する方法もあります。
ただし、正社員かつ安定した収入あることが条件です。 ご夫婦以外にも親と子供でローンを組む「親子ローン」などもありますので、適切な方法を検討しましょう。 |
ケース③ 収入が不安定
自営業・個人事業主などの収入が安定しにくい職業の場合、思うような審査結果が得られないことがあります。
| 方法① 複数年分の収入を提示する |
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| 過去2~3年分程度の確定申告書等を提示することで、収入に対する信頼度を高められます。
自営業や個人事業主の場合、収入が分かる書類を過去2年分提示することが一般的です。 各年度の収入に大きな変動がないことを証明できると、審査結果が良くなることがあります。 |
| 方法② 自己資金を多めに出す |
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| 自己資金や頭金を多めに出し、所有資産をきちんと報告することで、審査結果が良くなるケースがあります。
金融機関が「この人なら返済能力がある」と判断しやすくなり、信用が高まるからです。 |
| 方法③ 金融機関を選ぶ |
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| 自営業などの職種を問わず、同条件で審査してくれる金融機関もあります。
事前に審査基準を確認し、可能性のある金融機関に申込んでみましょう。 |
ケース④ 頭金・自己資金が少ない
頭金や自己資金がほとんどない場合、住宅ローンの審査が厳しくなるケースがあります。
万が一の際に返済が滞るリスクが高いと判断されるからです。
▷関連コラム:年収400万円・頭金なしでも住宅ローンは組める?|借入額と月々の返済額のシミュレーション、事例も紹介
| 方法① 貯蓄する |
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| 家づくりを進めている間に頭金のために貯蓄をする方法です。
ただし、長期間の貯蓄は物価高騰や金利上昇によって損するケースもあります。 貯蓄額や期間をしっかりとシミュレーションしたうえで計画を立てることが大切です。 |
| 方法② 贈与を検討する |
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| 両親から贈与してもらい、頭金に充てるのも選択肢のひとつです。
住宅取得に関する贈与の場合、一般住宅は500万円、質の高い住宅は1,000万円の非課税枠を活用できます。 |
| 方法③ 所有資産・資金を申告する |
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| 家づくりには自己資金を使わないけれど、資産や預貯金を所有している場合は、申告によって審査が通る可能性があります。
所有する資産や資金が審査に影響するのかを事前に確認し、考慮してもらえる金融機関に申込みましょう。 |
ケース⑤ 他のローンを組んでいる
他のローンを組んでいて現在も返済している場合、額によっては審査が通らないことがあります。
すでに支払いの負担が大きいと判断されると「新たなローンを返済する余裕がない」と見なされてしまうためです。
| 方法① 完済する |
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| 完済してローンをなくすことが1番望ましい方法です。
借入がない状態で審査することで、返済の負担を考慮されないため、好条件で審査が進むことがあります。 |
| 方法② 完済見込みで審査してもらう |
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| すぐに完済するのが難しい場合は「完済見込み」で審査してもらうことができます。
完済済みと同じ条件で審査してもらい、本申込みまでに支払いを済ませれば、そのまま結果を反映してもらえる仕組みです。 |
| 方法③ 審査の条件を変えてみる |
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| 借入額や審査する金融機関を変えることで、住宅ローンが通ることがあります。
現在、年間でどのくらい返済しているのかを明確にし、現実的な住宅ローンの借入額を検討することが大切です。 |
ケース⑥ 他ローンの延滞や未払いがある
過去のローン返済で延滞や未払いがある場合、住宅ローンの審査に通らないケースも少なくありません。
住宅ローン審査では、過去の返済履歴が掲載された 「信用情報」 をもとに、きちんと返済できるかどうかを判断しています。
| 方法① 履歴が消えるまで待つ |
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| 信用情報は5年ほど経つと履歴が消えることが多いです。
金融機関からも確認できなくなるため、審査への影響が出にくくなります。 |
| 方法② 延滞の理由を明確にする |
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| 延滞した正当な理由が明確にできる場合、審査が通ることもあります。
・急なケガや病気で振り込みが遅れた 返済能力とは関係のない理由があり、そのタイミングでいずれかの口座に預貯金があるのが確認できることが条件です。 ただし、事情をどこまで考慮してくれるかは金融機関によって異なります。 |
ケース⑦ 健康状態に不安がある
ケガや病気によって健康状態に不安がある場合、団体信用生命保険(団信)に加入できないことがあります。
団信の加入を必須にしている住宅ローンは多いため、審査に影響するケースも少なくありません。
| 方法① 団信加入が条件でない住宅ローンを選ぶ |
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| 団信に加入するかどうかを選択できる住宅ローンもあります。
このような商品を選ぶことで、健康状態に関わらず審査してもらうことが可能です。 ただし、万が一の際の保障がないため、ご自身が加入している保険を見直すなどの対策をおすすめします。 |
ケース⑧ 年齢が高い
住宅ローンは借入時や完済時の年齢に条件があるため、満たしていない場合は審査が通りません。
借入時の年齢が65~70歳未満、完済時が80歳未満としている住宅ローンが多いですが、金融機関によって異なります。
| 方法① 年齢制限の幅が広い住宅ローンを選ぶ |
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| 一般的な年齢制限よりも条件の幅が広い住宅ローンもあります。
審査前に年齢に対する条件を確認し、申込み先を判断することが大切です。 |
| 方法② 返済期間を短くする |
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| 返済期間を短くすることで、完済時年齢の条件を満たせるケースもあります。
ただし、期間を短くすると月々の返済が大きくなるため、無理のない計画を立てることがポイントです。 |
| 方法③ 親子ローンを組む |
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| 親子ローンを組むことで、長い年数の住宅ローンが通りやすくなります。
しかし、親の返済が難しくなった場合は子に返済責任が生じたり、完済前に子が新たに住宅ローンを組むのが難しくなったりすることがあります。 そのため、事前にリスクをしっかりと把握したうえで、現実的な返済計画を話し合いましょう。 |
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住宅ローン審査で重要視されやすい7項目

国土交通省が実施した「令和6年度 民間住宅ローンの実態に関する調査」では、融資を行う際に考慮する項目について民間金融機関にアンケートを実施しています。
その結果、次の7項目においては9割以上の金融機関が審査基準として重要視していることが分かりました。
- 年齢
- 健康状態
- 年収
- 勤続年数
- 返済負担率
- 担保評価
- エリア
具体的な審査ポイントをご紹介しますので、住宅ローンが通らない方は条件が合致しているのか、改めて確認してみましょう。
①年齢
借入時と完済時の年齢を設けている住宅ローンが一般的です。
借入時の年齢が65~70歳未満、完済時が80歳未満としている金融機関が多いですが、住宅ローンによって内容は異なります。
②健康状態
団体信用生命保険の告知書に健康状態を記入し、その内容をもとに審査を進めます。
現在だけでなく過去の状態も把握し、健康的に暮らして仕事を続けられる状態であるかどうかを判断するためです。
③年収
年収は妥当な借入額なのかを判断する際にチェックする項目です。
自営業や個人事業主の場合は、複数年の情報をもとに収入の安定性も確認します。
④勤続年数
勤続年数を確認し、安定した収入が見込めるかどうかを判断します。
多くの金融機関では1年以上の勤続があれば、審査上問題ないとされることが多いです。
⑤返済負担率
多くの金融機関は、年収に占める年間返済額の割合である「返済負担率」をベースに審査します。
返済負担率の基準は金融機関によって異なりますが、25~35%程度で審査することが一般的です。
希望する借入額が返済負担率を超えていることが理由で、審査が通らないケースは少なくありません。
⑥担保評価
担保評価とは、担保となる土地や建物の価値を判断することです。
住宅ローンの返済が滞った際に、担保を売却して借入金を回収できるかを判断するために行います。
⑦エリア
金融機関の営業エリア内に該当するかを考慮するケースも多いです。
エリア内に建築・居住するだけでなく、勤務地がある場合も審査対象にすることもあります。
全ケースで共通する方法は「信頼できる住宅会社」に相談すること

今回は住宅ローンの審査を通すための様々な方法や対策をご紹介しました。
ケースに合った対応をすることが大切ですが、何よりも重要な方法は「信頼できる住宅会社に相談すること」です。
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まとめ
住宅ローンをどうしても通したい場合は、まずは審査を通過しない要因を把握することが大切です。
そのうえで、金融機関や借入額の変更、ローンの組み方を工夫するなど多くの選択肢の中から適した方法を選ぶ必要があります。
住宅ローンまでサポートしてくれる信頼できる住宅会社に相談し、可能性の高い方法を提案してもらいながら進めましょう。



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