「オール電化住宅は電気代が高い」って本当？ランニングコストを抑えるポイントを紹介

近年の世界的な脱炭素化推奨を受けて、日本でも年々オール電化住宅が増えてきています。

しかし、太陽光発電システムの進化など、ランニングコストを抑える仕組みが確立しているものの、未だに「電気が高い」とオール電化導入を躊躇している人は多いのが現実です。

そこで、今回は「オール電化は電気が高い」というのは本当かどうかや、ランニングコストを抑えるポイントについて詳しく解説します。

これからマイホーム建設を検討する方は、是非参考にしてください。

オール電化住宅は増えている？今後の推移は？

また、深夜電力が安くなるなどと導入するメリットも大きいため、国や自治体でも補助金を設けるなど、オール電化住宅を推奨し続けてきました。

では、実際にオール電化住宅は増えているのでしょうか？

ネットリサーチ会社・MyELの調査によると、驚いたことに2005年から2021年まで、それほど劇的な増加は見られていません。

今まで、政府はオール電化を推奨するための施策を様々行ってきましたが、2002年に起こった東京電力による原子力発電所の自己点検記録不正事件や、2011年の福島第一原子力発電所事故によって、たびたび普及キャンページが自粛されたり縮小されてきました。

そのこともあり、日本ではまだまだ“ガス派”の人は多く、世界諸国と比べてもオール電化率はまだまだ低いのが現状です。

オール電化先進国でもあるアメリカでは、一部の州で今後住宅におけるガスの使用を禁止する動きすら出てきています。

同州（カリフォルニア州）のエネルギー委員会では住宅の建築規制にガスの使用禁止を加える方針で、早ければ2023年にも実現する。すでに2019年から新規に建設される住宅にはソーラーパネルの設置が義務付けられているが、さらにガス設備の廃止となればオール電化住宅のみが建設を許可されることになる。その後規制は商業ビルなどにも適用される予定だ。

引用：Wedge ONLINE｜オール電化へ舵を切るカリフォルニア州

ここで、思い浮かぶのは「東京都の太陽光パネル義務化」でしょう。

太陽光ソーラー発電によって自家発電が可能となれば、必然的にオール電化住宅にするケースが増えると予想されており、首都圏を中心に今後急増が期待できます。

その他の地域についても、SDGsや環境配慮型住宅に注目が集まることで、今度の需要が増えていくでしょう。

しかし、ここで気になるデータを見つけました。

現在、非オール電化住宅に住んでいる人が今後オール電化を導入する意思があるかをアンケート調査した結果、2021年時点で「導入する意思はない」と言ったネガティブな回答が半数以上に上っているのです。

その理由は様々ですが、主に以下のような点が挙げられています。

• 初期投資が高い（新築時の設備費や工事費）
• 電気の使用量制限などが政府から要請されていることへの不安
• 「電気代（ランニングコスト）が高くなる」というデメリットをよく耳にする…

オール電化住宅が年々じわじわと増加している一方で、このような不信感や不安を抱える方は少なくないのです。

なぜ「電気代が高い」というイメージがあるの？

では、なぜ多くの人が「オール電化は電気代が高い」というイメージを抱いているのでしょうか？

一番の理由は、近年の「電気料金の値上げ」です。

2011年に発生した東日本大震災以後、電気代は少しずつに値上げを繰り返してきました。

その後、新型コロナウイルスによる自宅待機やリモートワークの機会が増えたこともあり、個人にのしかかる電気代が増えている点は否めません。

確かに、オール電化住宅が増えたことで国民総世帯の平均電気代は上がりますが、全国的な普及率を鑑み得ても、その影響よりもやはり料金引き上げや生活スタイルの変化が大きな要因と言えるでしょう。

非オール電化に住んでいる多くの人の「電気代が上がった」というイメージこそ、オール電化に対するネガティブな印象をより強めているのです。

オール電化住宅でランニングコストを抑える５つのポイント

社会の環境問題に対する空気感から、「エコのためにオール電化に」という風潮はどんどん高まっているように感じます。

確かに、脱炭素化の観点からもオール電化住宅にするメリットは大きいです。

しかし、長く住み続けるマイホームについては、とかくランニングコストが気になるところ…。

今までもオール電化が“得か損か”という議論は様々なところで繰り返されてきましたが、やはり使い手のライフスタイルや意識によって結論は大きく変わるでしょう。

そこで、ここではオール電化で電気代を抑えるポイントを紹介します。

ポイント① 住宅の断熱性・気密性を高める

「電気代を抑える」というと、こまめに電源を入り切りしたり省エネ家電を揃えるなどのイメージが強いですが、それでランニングコストの上昇を大きく抑えることはできません。

それよりも重要なのが、住宅の断熱性と気密性。

最近では、多くのハウスメーカーが高気密高断熱住宅を手がけていますが、これらは空調効率を向上させ、結果的に電気使用量を大幅に削減できるのです。

通常の住宅よりも施工費・材料費はかかりますが、高温多湿の日本においては長い目で見ると決して損ではありません。

ポイント② 全館空調を取り入れる

「全館空調はお金持ちのもの」そんな時代ではなくなっています。

住宅の高気密高断熱化が進んでいると同時に、全館空調を導入する住宅も増加傾向です。

一見、電気代が上がるように感じますが、部屋数が多かったり大家族のご家庭の場合は、各室で何台も同時に稼働させることを考えると、電気代が安くなる場合もあります。

また、高齢者や乳幼児がいるご家庭では、健康面でもメリットも多いため、医療費削減にもつながるでしょう。

一般的な壁付けルームエアコンの寿命が10年程度なのに対して、全館空調の耐用年数が15年以上と長い点もポイントです。

家族構成や立地条件、ライフスタイルに合わせて、是非全館空調も検討してみてください。

ポイント③ 電気を使う時間帯を意識する

各電力会社では、夜間や深夜の電気料金が日中よりも安くなるプランを設けています。

その理由は、ずばり「夜には電気が余るから」。

多くの電力会社では、日中のピーク時に発電量不足が発生しないように、常に大量の電力を供給する準備を整えています。

そのため、人の活動が少ない夜間には発電が過度になって余ってしまうのです。

これを有効活用すべく生み出されたのが、夜間電力プランや深夜電力プランで、電力を無駄にしない環境的観点からもメリットが大きいと言われています。

大量の電力が必要なオール電化住宅では、日中の電気使用量を極力抑えて、夜に電力使用量を増やすことがポイントです。

と言っても、日中に電気を使わない訳にもいきません。

「昼間に大量のお湯を使わない」、「機器の充電は夜間にする」などを心がけてみましょう。

ポイント④ 太陽光発電システムを導入する場合は日照環境をチェック

電気代が値上がりの一途を辿っている今だからこそ、初期投資をして太陽光発電システムを導入するのもランニングコストを抑えるための手段です。

しかし、残念ながら住宅の立地条件によっては、減価償却が難しいケースがあることも否定できません。

特に、都心部の住宅密集地では効率良く発電できず、設置コストだけが重くのしかかる場合もあります。

太陽光発電は確かにこれからの時代で必須の設備ではありますが、導入を検討する前には必ず周辺環境（陽を妨げる建物などがないか）や、その地域の日照時間・天気の特性などを確認してください。

基本的には、都心部よりも敷地に余裕がある郊外の方が有利とされています。

・“山梨県”は日照時間の長さが常に上位！

私たち“入沢工務店”のある山梨県は、全国でも日照時間が長く、快晴日が多いため、太陽光発電に適した地域です。

太陽光発電が効率的であるほど、オール電化住宅の懸念点である「電気代の負担」が軽減されます。

ポイント⑤ HEMSによる電気供給管理や使用量チェックを忘れずに

HEMS（ヘムス）とは、Home Energy Management Service の略称で、家庭の使用電力量や使用状況を記録・分析して“見える化”する設備です。

これによって、どの家電や設備がどれほどの電力をどの時間台で多く使用しているかが分かるため、効率的で有効的な節電計画が立てられます。

また、IoTシステムと組み合わせれば今後AIによる自動制御も可能となります。

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まとめ｜高性能オール電化住宅で電気代を抑えましょう

オール電化住宅は環境的・先進的なポジティブイメージがある一方で、光熱費や初期コストに関するネガティブイメージがつきまといます。

確かに、立地条件などの諸条件によって”本当に得かどうか“は分かれますが、今後更なる技術開発が進んでいくことは間違いなく、国としても推進しているため、新築住宅を建てる際には一度検討することをおすすめします。

そこでポイントとなるのが、「設計施工の会社選び」。

確かな経験・知識を兼ね備えた会社を選びましょう。

事前にその会社の保証やアフターサービスについて確認するのもおすすめです。

山梨県で長く付き合うマイホーム建設を検討中の方は、ぜひ一度“入沢工務店”にご相談ください。



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